ICTの導入を積極的に推進した理由は？ 大垣治彦施設長に聞く

ICT活用で業務改善とリスクマネジメントを実施、医療・介護をシームレスに提供する

利用者が安心して過ごすことができ、スタッフにとっても働きやすい環境づくりに注力しています。

情報連携型コミュニケーションアプリの活用で、
職員・他職種・家族間の情報提供や連携がスムーズに

医療・介護関係者、利用者、家族との情報連携を目的に、SNS型の情報連携コミュニケーションアプリを活用。これも、地域包括ケアシステムを念頭に置いた仕組み作りの一環。

転倒リスクの高い入居者には離床センサーを設置、
転倒防止と即時対応に効果を発揮。
センサーの集めた情報もクラウド上に集約

クラウドからいつでもどこでも情報にアクセスすることができ、ケア記録も作成できる。ミーティングもオンラインで実施。時間も短縮されて残業時間も減少。

インカムの導入で現場の状況を職員全員が共有。
急な要請にも素早い対応が可能になり、時間短縮で利用者に恩恵

現場の介護職員全員がインカムを装着、職員間の連携がスムーズに。PHSと違って両手がフリーになることもメリットに。

コロナ禍も後押し。今では全職員がICTに抵抗がなく、
自分たちなりに応用力を高めて活用の幅が広がった

血圧や体温などは測定データがBluetooth経由で自動記録されてクラウド上で保存される。
ケア記録も含め、クラウド上にデータを集約することで情報のリスクマネジメントを行い、各スタッフの業務の効率化に。

今後はAIを活かした介護DXに導入、期待したい。

データ分析による行動予測で業務が効率化できれば、ご利用者・職員にも恩恵が。

タブレットやスマートフォンからでも施設内の情報にアクセスでき、職員間のコミュニケーションもスムーズに実施。離床センサーからの情報もいずれこの中に集約する意向です。

「今後はAIを活かしたDXを進めたい」と、AIをツールとして使いながら、ご利用者様が満足できる生活を提供したい。「利用者一人ひとりに、24時間の中でそれぞれの身体的なリズムがあります。その情報をAI機能付き見守りシステムで集約して予測できるようにすることで、介護職員や訪問医だけでなく、ご家族様も効率よく情報共有し、連携して動けるでしょう。

（共同開発：東電タウンプランニング株式会社制）